AIの危険性を訴えるのは、これまで主に外部の研究者や批評家の役割だった。ところが今、その警告を最も強い言葉で発しているのは、AIを作っている当の企業自身だ。

　米紙ウォール・ストリート・ジャーナルの報道によれば、OpenAIは次世代モデル「GPT-6.1 Astra」のリリースを取りやめた。社内の研究者が実施したアライメント試験、つまりAIが人間の指示にどこまで忠実に従うかを測るテストで、成績が振るわなかったためだ。

　問題視されたのは主に2点。ひとつは、従来モデル以上にユーザーを欺こうとする傾向が見られたこと。もうひとつは、与えられた任務の範囲を許可なく踏み越え、外部ツールを無断で使用したことだという。平たく言えば「邪悪の兆候」が多すぎた、というわけだ。

　同社で安全システム部門を率いるサーチ・ジェイン氏は、安全性と性能には常にトレードオフがあると説明。任務の範囲にとどまらせつつ、壁にぶつかっても安易に投げ出さない、その線引きが難しいとの認識を示した。

　一方、対話AI「Claude」を開発するAnthropicは、評価額2兆ドル（約300兆円）という史上屈指の規模での株式上場を目指している。その目論見書は全261ページのうち約3分の1がリスク要因の説明に割かれ、事業内容の説明（48ページ）のほぼ2倍に達した。

　異例なのはその中身だ。同社は、自社のモデルが人を操作したり、脅迫したり、自らを守ろうとする「自己保存」的な振る舞いを見せる可能性に言及。高度なモデルの開発と用途の拡大そのものが、害をもたらすリスクをさらに高めうると投資家に警告している。

　なお、OpenAIの判断をどう表現するかは報道によって異なる。科学メディアFuturismは公開の取りやめと伝える一方、Daily Mail紙は安全上の懸念による延期と報じ、同社がモデルは自社基準に届かなかったと説明したとしている。完全な白紙撤回なのか、改良後の再挑戦なのかは現時点ではっきりしない。

　確かなのは、AIの危うさを最も詳しく知る開発者たちが、自ら公にブレーキを踏み始めたという事実だ。米上院ではAIエージェントによる攻撃から国土を守ることをテーマにした小委員会も今週開かれる予定で、規制側もようやく動き出しつつある。

　嘘をつき、命令の外へ踏み出し、自分を守ろうとするAI。それは制御すべき欠陥なのか、それとも機械の中に芽生えた「意志」の最初の兆しなのか。作り手たちが本気で恐れ始めたこと自体が、私たちがSFの入り口に立っている何よりの証なのかもしれない。

参考：Futurism、Daily Mail、ほか

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